ニュース,

50 views

働き方とリモートワークについて、CIOが再調すべき

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は現在世界中で急速に広まっている。この状況で、 働き方とリモートワークについて、CIOが再調すべき ではないでしょうか。

働き方とリモートワークについて、CIOが再調すべき

世界中の企業が、在宅勤務の奨励や、出張計画の中止などの合理的な判断を下しており、IT業界の主要なITカンファレンスも、その多くがオンラインでの開催に切り替えられるか、延期されている。また、IT業界で働く多くの人にとって常識だった、会議やあいさつのために世界中を飛び回るというワークスタイルは鳴りを潜めた。

Gartnerによれば、COVID-19は、企業のオペレーションの継続性に対してサイバー攻撃や自然災害に匹敵する悪影響を及ぼす可能性があるという。一方でForrester Researchは、テクノロジーが事業運営において中心的な役割を果たしていることから、ITリーダーが負っている役割は大きいと指摘している。

ForresterのアナリストAndrew Hewitt氏は、「最高情報責任者(CIO)は、コロナウイルスが流行している間、所属企業が在宅勤務を増やせるように備える必要がある」と述べている。「CIOはまず、リモートワークに必要な技術スタックを再検討し、自宅で働く従業員が増えた場合に備えて、需要の増加に対応できるキャパシティを確保しなければならない」

これに当てはまる企業は、クラウドに頼らざるを得ない。Forrester ResearchのHewitt氏は、ITリーダーがリモートワーカーのニーズに素早く応えるためには、次の3つに注意する必要があると述べている。

  • コラボレーション:「従業員がビデオ会議を利用できる状態にし、使い方を理解させ、事前にシステムをインストールさせておく必要がある」
  • 情報に対するアクセス:「従業員が自宅から作業を行っても生産性を維持できるように、主要な作業ファイルやドキュメントにアクセスできるようにしておく必要がある。この期間中は、『Dropbox』『Box』『OneDrive』などのファイルの同期や共有を行うためのツールを利用することが不可欠になる」
  • セキュリティ:「従業員に、離れた場所で作業をしても会社のデータを守れるように、適切な予防措置を取らせる必要がある。これには、在宅勤務を始める前に、従業員に事前にパスコードを変更させることや、VPNが過負荷になるのを回避するために、ファイルをクラウドベースのシステムに転送させておくことが含まれる」

Harvard Business Reviewによれば、多くのマネージャーは、リモートワークを行う従業員が業務量を減らしたり、私用と仕事を混同してしまったりすることを警戒しているという。また、リモートワークを行うことで同僚間でのコミュニケーションやコラボレーションが減り、オフィスで得られている非公式の学びの機会が減ってしまうかもしれないという懸念もある。

Forrester ResearchのHewitt氏は、企業にはもはや選択肢はないと結論づけている。コロナウイルスの感染が拡大している間は、リモートワークは不可避であり、必要なものだ。コロナウイルスが流行している中で従業員を無理に通勤させれば、従業員体験に長期的な悪影響が及び、その影響はウイルスそのものよりもはるかに大きなものになる。

「そのようなやり方は、従業員には受け入れられないだろう」とHewitt氏は言う。「それは会社が従業員よりも利益を優先しているというメッセージになる。そしてもちろん、その2つは密接に関連している」

つまりCIOは、経営陣やIT部門の同僚と協力しつつ、喫緊の課題として、従業員が問題なく安全にリモートで勤務できるようなシステムやポリシーの整備を進める必要がある。こうした準備によって、在宅勤務のメリットが実証されれば、私たちの生活や仕事のあり方は、今回のパンデミックを通じて長期的な影響を受けることになるだろう。

前の記事
次の記事

#関連キーワード