現在、オフショアサービスを利用する波が高まる中、企業は自社の製品を開発するために多くのサービスオプションに直面しています。 しかし、技術の急速な発展の前に、困難はかなり多く残っています。 ITインフラ近代化に最大の阻害要因 について見に行きましょう。

IDC Japanは4月2日、2020年における国内エンタープライズインフラ市場のユーザー動向調査結果を発表した。国内の企業・団体に所属する経営層、事業部門長、部課長を対象として2020年1月にアンケート調査を実施し、900の組織から得られた回答をもとにシステムタイプ別のトレンド分析をしている。

それによると、ITインフラのモダナイゼーション（近代化）に対する最大の阻害要因は「予算の制約」（29.3％）が突出していた。次いで「ITスタッフの過負荷／不足」（22.8％）、「最新テクノロジーに対するITスタッフの教育／知識不足」（14.4％）を挙げる回答も多かった。

これらの状況を反映してかどうかは明らかにされていないが、ITインフラの選定基準では「全般的な運用コストの抑制」「スタッフの生産性向上」「維持管理の効率化」といった、運用コスト抑制／生産性向上／効率化といった点が重視された。

また、止まることが許されないミッションクリティカルな基幹業務システムの導入形態だと、現状はオンプレミスが8割弱を占めるが、次期更新では5割程度に低下している。メインフレームやビジネスサーバーなどのベンダー独自技術のサーバー採用も、次期更新では4割弱から2割強に低下している。ただ、2019年2月に実施された調査と比べると、メインフレームやビジネスサーバーをオンプレミスで現在採用しているとの回答が2.3ポイント増で、次期更新においては4.0ポイント増だった。

今回の調査では、ハイブリッドクラウドの活用目的なども聞いた。回答を見ると上位4項目は、「クラウドをアプリケーションごとに使い分け」「開発／テスト／ステージング用環境と本番環境とでの使い分け」といった適材適所でのクラウドの使い分けと、「IaaSへの移行（オンプレミスからの移行）」「パブリッククラウドからプライベートクラウドへの移行（オンプレミスへの移行過程）」といった配備モデル間での双方向の移行だった。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャのグループマネージャーである福冨里志氏は「クラウドの適材適所によるハイブリッドクラウドの運用管理などによるITスタッフの作業負荷の高まりや、IT技術に対する知識の陳腐化などといった課題が、ITインフラのモダナイゼーションを阻害する要因になっている可能性がある。ITインフラベンダーは、AI（人工知能）や機械学習を活用したITインフラの運用管理ソリューションの提供や導入効果の明示を通して、顧客におけるITインフラのモダナイゼーションに対する阻害要因を排除すべく支援すべきである」とコメントした。